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坂西明子教授

[2017年5月22日]

ID:113

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プロフィール等一覧
担当授業科目労働経済学(労働経済論)、地域経済学(地域経済論)、都市経済論、ミクロ経済学
学位経済学博士(大阪府立大学)
学歴大阪府立大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得
専門分野地域経済学、都市経済学、労働経済学、経済政策
所属学会American Economic Association,Regional Studies Association、日本経済学会、日本経済政策学会、応用地域学会、日本交通学会、日本都市学会、経済地理学会、経済統計学会、日本人口学会、日本統計学会
主な研究業績

【論文・著書】
1.“Regional differences in female labor force participation in Japan”,The International Journal of Economic Policy Studies,Volume 10,pp.1-16,2015.
2.「2000年以降の京阪神都市圏の人口と就業地の変化」『日本都市学会年報』第48号、pp.69-75,2015年.
3.「有配偶女性就業者の時間配分モデルについての考察」『経済政策ジャーナル』第11巻第2号、pp.67-70、2015年.
4.“Labor Market Conditions and Migration in Japan”,The International Journal of Economic Policy Studies,Volume 6,pp.69-82,2011.
5.『交通経済ハンドブック』日本交通学会編、(第2章「0201 交通需要」を執筆)白桃書房、2011年.
6.「就業地の郊外化と通勤交通手段の変化―個人属性を含めた考察―」『交通学研究』通巻53号、pp.165-174、2010年.
7.「大都市圏における人口移動と未婚率、出生率の分布変化についての研究」『経済政策ジャーナル』第6巻第2号、pp.57-60、2009年.
8.「通勤交通手段の選択における個人・世帯属性の分析―京阪神都市圏PT調査をもとに」『日交研シリーズ』A-477号、pp.12-19、2009年
9.「東京大都市圏のコーホート人口と産業構成変化の小地域分析―製造業、サービス業を中心に」『日本都市学会年報』第41号,2008年.
10.「性別にみた就業活動空間と通勤交通行動」『応用地域学研究』第12号,2007年.
11.「女性の就業と通勤形態に関する考察」『生活経済学研究』第26巻,2007年.
12.「東京大都市圏の産業別従業者と人口の郊外化―GISを用いた小地域分析―」『都市研究』第5・6号、pp.29-37、2006年
13.(共著者:山田浩之)「ポートランドのまちづくりと公共交通」『第4回交通事情視察・調査』、都市交通研究所、pp.63-68、2005年
14.「女性労働力率の地域差についての実証分析」『奈良県立大学研究季報』第16巻第1号,pp.33-42,2005年
15.「地域失業率の変動と地域労働市場の課題」『経済政策ジャーナル』第2巻第1・2号,2004年.
16.「地域産業連関分析による奈良県地域経済の一考察(2)」『奈良県立大学研究季報』第13巻第4号,pp.19-26,2003年.
17.(共著)「住宅価格からみた郊外住宅地バスサービスの評価」『日交研シリーズ』A-335号,2003年.
18.「奈良県の人口変動と将来人口推計」『奈良県立大学研究季報』第14巻第2・3合併号,pp.95-104,2003年.
19.「1990年代後半以降の地域労働市場について」『日本経済政策学会年報』第50号,2002年.
20.「地域の雇用の成長と労働市場への影響」『日本経済政策学会年報』第47号,1999年.
21.「地域賃金カーブに関する実証分析」『奈良県立商科大学研究季報』第11巻第1号,pp.45-54,2000年.
22.『地域間格差と地域労働市場に関する実証分析』大阪府立大学博士学位論文,1999年.
【学会発表(主なもの)】
1.“Time allocation and urban commuting patterns: evidence from US metropolitan areas”,63rd Annual North American Meetings of the Regional Science Association International,Minneapolis,2016.(座長、報告、討論を担当)
2.“A regional analysis of married women’s labor force participation rates and employment patterns in Japan”,Regional Studies Association 2nd North America Conference,Atlanta,2016.
3.“Urban spatial structure and changes in population and employment: evidence from a Japanese metropolitan area”,AERUS summit,Illinois,2016.
4.“A regional analysis on female labor market participation in Japan”, Western Regional Science Association 55th Annual Meeting,The Big Island of Hawai’i,2016.
5.「女性就業の地域差とその変化についての考察」第59回経済統計学会全国研究大会、2015年.
6.「京阪神都市圏と東京都市圏の人口と男女の就業地の変化―2000年以降を中心に―」人文地理学会第50回都市圏研究部会(共催:経済地理学会関西支部5月例会),2014年.
7.“Population and Employment Changes in the Keihanshin Metropolitan Area in the 2000s”,応用地域学会第27回研究発表大会
8.「大都市圏における女性の交通行動」日本交通政策研究会,2010年.
9.「就業地の郊外化と通勤交通手段の変化」日本交通学会第68回研究報告会、2009年.
10.「女性就業者の通勤時間とその変化―パネルデータを用いた分析」日本経済学会2008年度秋季大会.
11.「東京圏の人口移動と出生率の分布の変化」日本人口学会第60回大会,2008年.
12.「PT調査からみた京阪神圏の就業と通勤に関する考察」経済統計学会関西部会,2007年.
13.「大都市圏における人口と事業所の分布の変化―GISを用いた小地域分析―」日本都市学会第54回大会,2007年.
14.「性別の就業空間と通勤に関する考察」日本経済学会2007年度春季大会.
【学会役員等】
1.日本経済政策学会理事
2.近畿都市学会評議員
3.経済地理学会関西支部幹事
4.Japan Economic Policy Association国際会議プログラム委員
5.The International Journal of Economic Policy Studies編集委員

最近の研究課題1.地域経済(特に人口、雇用(特に女性就業)、地域産業など)
2.地域労働(1990年代以降の大都市地域の失業率悪化、若年失業問題など)
3.地域間格差(地域の所得格差とその要因)
4.地域間移動(都道府県、市町村など地域間の人口移動)
5.人口減少下の地域創造に関する問題と政策的課題
6.住宅問題(住宅市場における諸問題と政策)
7.都市研究(大都市圏の空間構造、都市の土地利用の問題、地価の決定要因など)
8.GIS(小地域データを用いた地域分析、GISによる空間分布の解析)
メッセージ都市や地域における企業や人々の活動は日々変化していて、そこでの課題も時間とともに変わりつつあります。経済活動の空間的側面に着目して、これからも研究に取り組んで行きたいと思います。
社会貢献活動地域雇用、地域経済の状況など研究テーマと関連した調査、委員
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